日本で起きた未解決事件の真相を考察!殺人から神隠しまで25件紹介

犯行範囲が狭いものだったため、近郊に住んでいる犯人が憂さ晴らしや、いたずら目的で毒薬を混入したと考えられています。しかし、当時は防犯カメラの普及はされておらず、犯人の特定や容疑者の浮上にも至りませんでした。しかし、この事件を受け瓶の使いまわしを減らし、使い捨ての缶タイプの販売が主流になるなど影響を与えています。

日本で起きた未解決事件の真相とは?【放火事件】

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現在の法律でも、有罪になればかなり重い罪状が課される放火事件。炎が燃え広がれば、焼死だけではなく一酸化炭素中毒による二次被害が発生し多くの死者を出すケースもあります。また、凶器の刃物や毒薬を飲ませるなど、不審なものの持ち歩きや行動が必要なく、警戒されずに誰にでも犯行が可能なのが恐ろしいところです。

日本で起きた未解決殺人事件①歌舞伎町ビル火災

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眠らない町として有名な、かの新宿歌舞伎町。ネオン輝くこちらの町でも、過去にも死者44名を出す悲惨な火災事件が発生しています。被害にあったビルは麻雀店やパブが入っている、いわゆる雑居ビルです。防災設備は設置されていましたが、使用できない状態だったり建材でふさがれていたりと十分な状態ではありませんでした。

火災の発生前に、ビル内に入っている麻雀店で火災をほのめかすような発言をした男がいましたが、麻雀店の顧客名簿はほとんどが偽名であり、身元の特定はできませんでした。出火元がガスメーター付近であることが分かっているため、麻雀で負けた男が腹いせに放火をした、という説が有力だと思われます。

日本で起きた未解決殺人事件②長崎屋火災

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こちらの放火事件も、建物の管理者側が防災を怠ったために被害が拡大した事件です。兵庫県にある長崎屋で、商品であるカーテンが火元となり従業員と客合わせて15人が火災に巻き込まれ死亡しました。防火扉が段ボールなどの雑品で閉鎖できない状況になっており、上階にまで被害が及び一酸化炭素中毒の死者を多く出しました。

放火犯の特定については、店内にいた客数が多かったことや、被害店舗に対する怨恨なども捜査では見つからなかったため一切不明のまま時効を迎えています。放火をした犯人が許されないのは当然ですが、消防署の再三の指導にも従わず防災を怠った管理者側にも重い責任が発生した事件であり、2名が管理責任を問われ有罪になっています。

冤罪発覚により未解決となっている事件

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真犯人ではないのに、でっちあげ、捜査ミスなどで罪のない人が捕まってしまう「冤罪」。近年では痴漢冤罪で社会的被害を被ったなど、耳にすることが多くなりました。犯人逮捕により事件解決かと思いきや、捜査を続ける中で冤罪が発覚し、結局未解決のままになってしまっている事件も存在します。

真犯人が見つかっていない事件①東電OL殺害事件

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被害者は、大企業である東京電力に努める女性管理職のエリートでした。自宅マンションの部屋で絞殺されているのを発見され、のちに犯人としてネパール人の犯人が逮捕されます。また、被害者は大企業に勤める管理職でありながら、夜は不特定多数を相手に売春をしていたという衝撃の事実でも話題を呼んだ事件です。

逮捕されたネパール人の男性は無罪を主張し続け、のちの捜査によって判決が覆されました。被害者が不特定多数の相手と性的な関係を持っており、金銭のやり取りもしていたことから痴情のもつれによる怨恨殺人の線が濃厚です。しかし、容疑者の絞り込みは難航しているようで、現在でも真犯人確保には至っていません。

真犯人が見つかっていない事件②舞鶴女子高生殺人事件

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2008年の京都・舞鶴市で女子高生が顔を中心にひどい暴行を加えられ、失踪翌日に遺体となって発見された痛ましい事件です。こちらも事件発生から約1年後に犯人と思わしき男が逮捕されていますが、証拠不十分として無罪判決がされています。

しかし、その容疑者の男は別件の傷害事件で逮捕、起訴されます。そして、その収監先の拘置所で同室となった人物に衝撃的な告白をします。それは、舞鶴市の事件の犯人は自分だ、という内容の自白だったのです。打ち明けられた人物によれば、容疑者は夜な夜なうなされていたようですが、舞鶴の事件で再捜査されることはなく、獄中死しています。

日本の公訴時効は廃止になった?

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「時効が廃止された」という情報を、うっすら覚えている方は多いと思いますが、その詳細については知らない方が多いのではないでしょうか?2010年に、日本で発生した犯罪の時効を廃止する法案が可決されています。しかし、それはすべての事件に対してではなく、特定の事件に対してのみ適用される法案なのです。

可決後即施行された「時効廃止法」

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時効廃止法は、通常の可決法案とは異なり可決されたその当日中に施行されました。その可決法案の施行に手間取っている間に、時効を迎えてしまう事件を作らないように、という配慮があったようです。施行後の事件だけではなく、未だ時効を迎えていない過去の事件にも適用され、被害関係者たちの希望となりました。

重罪は廃止、致死罪などは延長

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警察の捜査人員にも限りがあるため、発生したすべての事件に対しての公訴時効が撤廃されたわけではありません。放火殺人や被害者数の多い殺人事件など、判決が一番重たいもので死刑になる事件については時効が撤廃されました。しかし、人を死亡させた犯罪でも無期懲役が最高になる致死罪については期間が2倍に延長されます。

まだまだ残る日本の未解決事件とその真相

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日本の警察は世界でも優秀だと言われていますが、それでも数多く残る未解決事件。被害者遺族がどれだけ複雑な心境で長い辛い時間を過ごし、どれだけ犯人に対して正しい裁きを受けてほしいと願っているかは想像に難くありません。

時間の経過により、物証は失われ人の記憶も薄れていきます。中には意図的に証拠が隠滅され、解決に至れない事件もあるかもしれません。他人に対する関わりが薄く冷たい時代と言われる現代ですが、一人一人が卑劣な行為は許さない、という強い心情を持って周りに気を配ってみれば、また違った未来が開けるかもしれません。

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