映画は2つの作品がありどちらも年齢制限がある作品で2004年と2011年に公開された作品となっています。被害者の夜の様子や抱えていた闇などについて描かれている作品となっている2つの作品をそれぞれ紹介していきます。
TOKYO NOIR
- 公開日:2004年9月 3篇によるオムニバス作品でR-15の年齢制限があります。
- 主演:BIRTHDAY「吉本多香美」、GILS’LIFE「中村愛美」、NIGHT LOVER「吉野きみか」
- 内容:「BIRTHDAY」7歳の誕生日に父が失踪してしまい、それ以降誕生日にはよくないことが起きると信じる3キャリアウーマンが美容院に飛び込み、美しい化粧をして客の待つホテルへと向かっていく作品となります。「GIRL’S LIFE」恋人を友人に奪われてから夜は風俗嬢として男の欲望を満たしてきた女子大生の前に元カレが客として現われる内容になります。「NIGH LOVERS」ネットで同じ名前の“愛人・ナオの独り言”というのを見つけ様々タイプの女性を演じるもう一人のナオに興味を抱いていく内容になります。
恋の罪
- 公開日:2011年11月 R-18の年齢制限があります
- 被害者女性役:冨樫真
- 内容:大雨の日にラブホテル街にあるアパートで女性の死体が発見されることから始まります。事件を追う刑事、幸せな家庭を持ちながらも愛人との関係が続いており、彼女は捜査を進めるうちに、大学のエリート助教や、売れっ子小説家の妻の秘密を知ることになっていくサスペンス映画となっています。
東電OL殺人事件の作品④テレビドラマ
連続ドラマで1999年7月から9月まで放送された「独身生活」になります。江角マキコさんが主演を務めており、事件を直接取り扱った作品ではありませんが、主人公の女性が被害者の東電OLの設定となっています。ドラマでは東電OLではなく職業は銀行員となっています。
Contents
東電OL殺人事件以外の謎の多い未解決事件
この東電Ok殺人事件以外にも未だ真犯人不明のまま解決されていない事件は日本に数多く存在しています。どのような事件が未解決のままなのか、いまだに謎に包まれている未解決事件について紹介していきます。
東電OL殺人事件の類似事件①
まず一つ目は、1989年に起きた福島県の女性教員宅便槽内怪死事件になります。女性教員が社宅としている家につきトイレに行った際に便槽内を見ると人の靴のようなものが見えたため、消防団員や警察署員を呼び便器を壊したところ中から男性が体を折りたたんだ状態で亡くなっているのが発見された事件になります。
当初は、覗き目的で入り込んだ男性が出てこれなくなりそのまま亡くなったとされていたが、男性に対する周囲の人の証言からそのようなことをする人は出ないことや、成人の男性のため便器を壊さなければいけないほどの小さな隙間に自ら入ることは不可能という視点から殺害されたのではとの見方がありますが、事件は謎のままとなっています。
東電OL殺人事件の類似事件②
1988年に起きた猟奇的な殺人事件である名古屋妊婦切り裂き事件になります。被害者の女性は妊婦さんで旦那さんが仕事から帰宅すると赤ん坊が女性の足元で鳴いており妻は腹部を切り裂かれた状態で発見された殺人事件になります。
この事件は、愛知県警が4万人もの捜査員を導入して捜査に当たった事件になりますが、犯人へとつながる情報が得られないまま当時は時効制度があった為、事件から15年後の2003年に時効が成立し犯人不明のままの未解決事件になります。
東電OL殺人事件の類似事件③
1984年と1985年に起きた食品会社をターゲットにした企業脅迫事件のグリコ・森永事件になります。1984年の江崎グリコ社長誘拐事件を皮切りに1985年の駿河屋脅迫事件まで企業を相手に様々な手法で脅迫を行い警察庁広域重要指定事件に認定された事件となります。
犯人が声明文で怪人21面相と名乗っていたことから、怪人21面相事件とも呼ばれており2000年に青酸入り菓子バラマキ事の殺人未遂が事項を迎えたため、すべての事件に対しての時効が成立し、警察庁が指定した広域重要指定事件の中で始めての未解決事件となっています。
東電OL殺人事件の類似事件④
1968年に発生した窃盗事件ですが、被害金額が3億円となり俗に3億円事件と呼ばれている事件も未解決のまま時効を迎えています。白バイに扮した人物が車を止めさせ発煙筒を使って爆発物と偽り避難させたあと現金を強奪した事件になります。
目撃者の証言などによりモンタージュ写真まで作成され、事件解決は早いのではと目されていましたがその後有力な手掛かりを得ることができず、窃盗事件の時効は当時2年であったことから、1970年に時効が成立した事件となります。
東電OL殺人事件の類似事件⑤
1979年に京都で起きた長岡京殺人事件も、犯人不明のまま未解決となった事件となります。スーパーでパート勤務をしていた女性二人が勤務終了後山菜取りに出かけ行方不明となったのが発端になります。
2人の遺体は、2日後に発見され一人は絞殺・もう一人は刺殺であり山で遭難したことによるものではなく、また被害者の1人の衣服のポケットから「追われている」「この男の人悪い人」とのメモが発見されており他殺なのは明らかでしたが捜査は難航し情報を得ることができないまま時効が成立した事件となります。
他にも冤罪事件は発生している
今回紹介した東電OL殺人事件以外にも、残念なことに日本には冤罪事件が数多く存在しています。昔は取り調べにおいて長時間の取り調べや暴力的な取り調べに対して無実にも関わらず犯行を自供してしまうこともあったそうです。数ある日本の冤罪事件や今も冤罪を訴え続けている事件をいくつか紹介していきます。
冤罪事件①足利事件
1990年に栃木県の足利市でパチンコ店の駐車場から行方不明になった少女が翌日に河川敷で遺体で発見された、殺人・遺体遺棄事件となります。事件発生の翌年に菅谷利和さんが被疑者として逮捕起訴されており無期懲役の有罪判決が下っています。
しかし、2009年の再鑑定で遺留物のDNA型が菅谷利和さんのものとは一致しなかったことから冤罪であることが明らかとなり、菅谷利和さんは釈放されています。その後の再審で菅谷利和さんは無罪となりましたが、事件の真犯人は明らかにならないまま時効を迎えた事件となります。
冤罪事件②大阪御堂筋線痴漢捏造事件
2008年2月大阪市営地下鉄御堂筋線の電車内で突如女性が泣き崩れ、当時58歳の男性に痴漢をされたと訴えました。その直後、女性の交際相手男性が目撃者を装って現行犯逮捕した痴漢捏造事件で逮捕された男性は否認していましたが、女性はすぐに被害届を出しており、交際相手の男性も「この男性が痴漢しているのを見た」と証言します。
被疑者とされた男性は、「見たと言っている人がいるから白状しろ」と言われ被疑者の男性の言い分を警察は聞いてはくれなかったと語っています。被害者の女性は事件当時衣服の任意提出を何度も求められその結果「恋人が『金がいるので示談で金をせしめよう』と言った」と自首したことにより釈放されました。
冤罪事件③豊橋事件
豊橋市で1970年に起こった火災現場から、親子3名の他殺体が発見された事件になります。母親は犯人とされる人物に強姦された後で殺害され、子供2人は放火による焼死という、非常に残酷極まりない犯罪になります。8月に被疑者として21歳の男性が逮捕起訴されており初公判では容疑を認めていましたが2回目の公判で否認を始めます。
検察側は、「被告人の無罪を証明する証拠」を持っていましたが公判では隠匿して死刑を求刑しています。ところが、被告側が「警察が冤罪を作り上げた過程」を明らかにしたため、無罪判決が宣告され、そのまま確定しています。被疑者とされた男性は無実となりましたが、その後真犯人が逮捕されることなく、未解決となっています。
冤罪事件④袴田事件
1966年の6月に静岡県清水市で発生した強盗殺人放火事件となります。この事件の犯人として逮捕起訴されたのが袴田巌さんで裁判で死刑が確定しています。袴田巌さんは冤罪を訴えており2014年3月に死刑と拘置の執行停止と裁判の再審を命じる判決でましたが、2018年6月11日に高裁で再審請求が棄却された現在最高裁に特別抗告中です。
日本には冤罪被害者・逮捕起訴されるも無罪となった人がたくさんいる
実刑を受けて後に冤罪と判明した冤罪被害者や、逮捕起訴されて無罪が証明されたひとは日本の事件の中では数多く存在します。かれらもまた司法における被害者であると言ってもいいでしょう。警察や検察が権力を持っている以上、暴力などにより自白を強要することはあってはならないことです。別の冤罪事件の真相の記事はこちらを御覧ください。
他にも冤罪とされる事件、無実を訴えている事件
- 名張事件:1961年に起きた事件で犯人とされる男性には死刑判決が出ていますが現在も再審請求中の事件になります。
- マルヨ無線事件:1968年に起きた事件となり、地裁で死刑判決が下り上告していますが棄却され死刑が確定している事件となりますが、この事件も被告人とされる人は無罪を主張しており現在も再審請求を行っています。
- 日野町事件:1995年に無期懲役が確定している強盗殺人事件になりますが、こちらも再審請求をしている最中の事件となります。
- 小石川事件:2002年に起きた事件で、2004年に無期懲役の判決が下り最高裁で上告が棄却された事件になります。こちらも日本弁護士連合会が支援しており再審請求中となります。
- 吉田巌窟王事件:正式な事件の年の記録は残されていませんが大正時代に起きた強盗殺人事件になります。主犯格とされた人物が無実を訴え続け約半世紀後に無罪が確定した事件になります。
- 東住吉事件:火災現場から女児の遺体が発見され、内縁の夫と女児の母親が逮捕され無期懲役の判決がされた事件になります。拷問により自白を強要されたとして再審請求をし2016年に再審により無罪判決となっています。
外国人が日本で犯した犯罪
日本での外国人による犯罪は、1985年ごろから増加傾向にあり2000年には一度減少するも再度上昇し2004年に最多を記録しています。言葉の通じない国での生活からのストレスによるものなのかは不明ですが、来日する方や日本に在住している外国の方の犯罪に対してこれからも注意が必要となってきます。
来日中国人による犯罪
来日中国人による犯罪は1987年以降2017年まで国籍別1位となっており、凶悪犯罪も多く発生しています。検挙した数は、2004年に約17000件、2005年は約17,00件となっていましたが、以降緩やかに減少に転じています。しかし、2017年には来日外国人犯罪検挙数の約30%を占めるなど、現在も高い割合にあるです。
2015年になると「日本国内で犯罪を行い、国外に逃亡している者もしくはそのおそれのある者」の人数は、中国人は外国人の国外逃亡者数の半数近くを占めています。2015年末の統計では、国外逃亡している被疑者の数は約37%が中国系(台湾・香港を含むと40.%超)となっており、続いて日本人が16.1%となっています。
来日ブラジル人による犯罪
来日南米人の中で、特にブラジル人の凶悪犯罪は多い傾向にあり、日本人による凶悪犯罪率の約4倍が南米人・ブラジル人です。祖国であるブラジルに逃亡することも多いと言われています。祖国に逃亡する大きな理由の1つとしてははブラジルの憲法の一部や日本と犯罪者引渡し条約がないことを利用していると考えられています。
来日ベトナム人による犯罪
2017年(平成29年)の来日外国人検挙件数で 中国の約30%(台湾・香港等は除く)となっており、続いてベトナムが約24%で国籍別2位となっています。凶悪事件だけでなく万引きなどの軽犯罪では約63%と外国人犯罪で最も高い割合となっています。
在日韓国・朝鮮人による犯罪
在日韓国朝鮮人の犯罪件数は特別永住者の人口が減少したことにより、韓国人・朝鮮人の犯罪の件数は、減少傾向に転じてはいますが、減少しているとはいえベトナム人、中国人の犯罪件数に次いで割合は大きくなってしまっています。
1959年の帰国事業に関連する公式文書『北朝鮮関連領事事務』に、政府だけでなく世論も在日韓国人・朝鮮人の犯罪率を問題視していることが明記されており帰国事業に対する日本政府の姿勢に影響を与えていたとされ、この点を問題視している傾向があります。
在日中国人による犯罪
在日韓国・朝鮮人についで在日中国人の犯罪件数は二位となっています。 また、来日中国人による検挙者数は中国籍が最多となっています。ヒットアンドアウェイ型とされる来日中国人による犯罪が増加している事については、日本国内に支援・加担する在日中国人の犯罪ネットワークがあるとの見解があります。
在日米軍による犯罪
在日米軍将兵が引き起こす犯罪も度々発生しており、“特権”の為、問題視されることが多い傾向にあります。日米地位協定によれば、被疑者がアメリカ兵の場合、現行犯でなければどれだけ証拠が揃っていても日本側の警察が逮捕状をとり、身柄を日本側に引き渡すことができるのは起訴後となってしまいます。
この内容は断然にアメリカ側に有利となっており日本国民が被害を受けるという事態であっても、起訴までの間に充分な捜査ができない不平等問題があります。 実際に1995年にアメリカ海兵隊員が引き起こした少女暴行事件では、物的証拠から犯罪は明らかであっても身柄が引き渡されたのは起訴後でした。
外国人犯罪への対策
近年、自転車に乗っている人に警察が職務質問を行なうことが多くなっています。これは外国人が自転車を利用することが多いことから不法滞在や残留、パスポートや外国人登録証不携帯など複数の犯罪を一度に取り締まることに都合が良いためだと言われており、外国人の多い通りなどで職務質問が頻繁に行なわれています。
国籍による社会的問題を解消していき、犯罪を減らしていこうという前向きな意見は評価されていますが、来日・在日外国人への優遇措置が犯罪の手助けとなっているのではとの意見もあります。また、文化・宗教的な対立が犯罪を生むこともあるという問題点から、一概に断ずることは難しいでしょう。
犯罪の多国籍化は強まる!?
日本の警察白書では国内組織との結託を平成22年に指摘しています。警察庁は、犯行メンバーや犯行場所が多国籍化するという「犯罪のグローバル化」の分析と対策を柱にしています。1つの国ではなく世界規模で動く犯罪組織が日本をターゲットにする傾向が強まっていると警戒してのことです。
海外の犯罪者やグループによる犯罪は以前であれば、来日期間は非常に短く盗みなどをして日本国外へ逃げる「ヒット・アンド・アウェー型」が主流でした。しかし、日本国内の犯罪組織と連携したり「犯罪インフラストラクチャー」を軸として日常的に犯行を繰り返す犯罪形式に変化と変貌していったとされています。
1つの国籍ではなく、複数の国籍の人物で形成された事件が増えている
日本国内で他国籍の人による犯罪は複数の国籍にまたがった形の犯罪の傾向が強くなっているとされています。警察庁は平成22年に、外国人に関する犯罪関連情報等を集約する部署を設置します。警視庁だけでなく各道府県警察本部に設置しており外国人犯罪者の行動に対して、迅速に対応できるよう捜査体制の進めています。
未解決事件を作り出すことの内容に
未解決の殺人事件は被害者の遺族からすれば、自分の大切な人の命を奪った犯人が捕まることなく逃げ切れ通常の人たちと同じように生活していることは許し難いことです。未解決事件を作り出すことのないように様々な取り組みが行われています。
時効の撤廃
時効とは、事件が発生してから一定期間が経過すると刑事手続き上、逮捕起訴ができなくなることです。殺人事件に関しては時効は現在廃止されていますが、以前は15年に制定されていました。一度刑事訴訟法改正により2005年に時効は15年から25年に延長されており更に、2010年に公訴時効なしと再び改正されています。
しかし、殺人事件以外の犯罪にはいまだ公訴時効は存在しており犯罪の種類により時効の年数は様々となっています。また、人を死に至らしめた事件でも強盗殺人のような凶悪犯罪ではなく傷害致死事件などにはいまだ時効は廃止されていません。
2005年の刑事訴訟法改正において、時効の延長・廃止の時効が進行中の事件に対する適用の可否が、日本国憲法第39条で規定されている法の不遡及に違反するのではとの指摘がありました。犯罪被害者家族の会等は公訴時効の廃止を熱望していましたが2005年の改正では過去の事件に対し、遡って適用されることはありませんでした。
しかし2010年に新たに改正された、法律では公訴時効をまだ迎えていない未解決事件には時効廃止は適用されるようになりました。しかし一方で施行前に時効を迎えた事件については、遡って適用されることはありません。
新証言は必要不可欠
人の記憶というのは、時間が経過するにつれて薄れていくものではありますが、少し時間を置くことによって急に思い出されることもあります。刑事の人が何度も同じ質問をするのは、新たな話を聞きだすためでもあります。
何度も同じ話を聞かされて嫌になる場合ももちろんありますが、事件解決のためには人々の協力は必要不可欠でありどんな些細な情報が事件解決につながってくるかわかりません。これも未解決事件を作りだなさないための1つの方法でもあります。
警察側の取り組み
警視庁では2007年に捜査特別報奨金制度を導入し、未解決事件の情報提供の増加に力を入れています。これまでにも柴又上智大学女子大生放火殺人事件、スーパーナンペイ強盗殺人事件など専属捜査が行われている事はありますが、進捗のない未解決事件に関しては新しい事件に捜査員を割り振るため、捜査本部が閉鎖されることもあります。
そこで2009年に未解決の殺人事件などを専門的に扱う「警視庁特命捜査対策室」というチームを作り捜査に当たっています。過去の捜査の再聞き込みや再検証し、DNA型鑑定など科学捜査で被疑者逮捕を目指すしています。
更に、警察庁は未解決事件の捜査専従班を警視庁と各道府県警察に設置する方針を2010年に決めています。凶悪事件に対する公訴時効の廃止・延長に伴い、未解決事件に対する捜査体制強化及び解決のための前身に伴う方針となります。
海外での未解決事件の取り組み
- アメリカ;受刑者らが未解決事件についての情報を知っていることが多いとされており、未解決事件の概要や犠牲者の顔が印刷されたトランプを配布して受刑者からの情報を聞き出しています。また、犯人逮捕への有益な情報となった場合司法取引により刑が減刑されることもあります。
- オランダ:オランダの警察当局は、研修で訪れたアメリカの刑務所で、未解決事件の内容が記載されたトランプで遊ぶ服役者の姿を参考にして、カレンダーを発案しています。毎週毎に1件の未解決事件の概要が記載されたカレンダーを製作して刑務所で受刑者らに配布して情報を聞き出しています。
テレビなどから呼びかけ
近年では、テレビなどで未解決事件の紹介などがされておりテレビで放映されることにより多くの情報提供を呼び掛けています。顔が似ている気がするなどの些細な情報でも点と点がつながれば一本の線になりますので、世間の皆さんの協力が必要になります。
東電OL殺人事件は真犯人不明の謎の事件
冤罪事件となったこの事件は真犯人はいまだに不明となっています。事件は時効が成立しているためたとえ真犯人が明らかとなってもその人物は逮捕されることはありません。しかし、様々な犯人説が噂されている中で、冤罪被害者はもとより被害者・被害者家族のためにも一刻も早く事件の真相が明らかになる日を望みます。