バッキー事件とは?栗山龍や被害者たちの現在!卑劣な撮影内容や手口とは

現在でもバッキー事件のAVは販売されている

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厚顔無恥なことに、コレクターは新たなレーベルでアダルトビデオを制作・発売したのみならず、バッキー時代の作品も継続して販売していました。その中には、刑事問題化した『問答無用・子宮破壊』シリーズや、『水地獄・一丁目』も含まれています。

現行法上、これらの販売自体は犯罪に問われません。今現在も、コレクターの残党たちが、無報酬で販売活動を行っているようです。

バッキー事件が拡大した理由

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バッキー事件では、数多くの女性が深刻な被害を受けた大事件です。あまつさえ犯行の状況は映像として残され、堂々と世間で販売されていました。何故このよう許されざる状況が表沙汰にならず、摘発に時間がかかってしまったのでしょうか。

その理由として、被害者の女性たちが、警察などに被害を訴えなかったことが挙げられます。被害者が不在となれば、刑事事件として起訴できないため、関係者を逮捕しても、すぐに釈放するよりほかないのです。ではどうして彼女たちは明らかな被害を受けつつも、被害届を出さなかったのでしょうか。

被害者が報復を恐れたため

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被害者の女性たちが被害届を出すことをためらったのには、アダルトビデオに出演したことを知られたくない、業界での今後の仕事に支障をきたしたくないという理由があったことは、先に触れたとおりです。

それのみならず、彼女たちが尋常ならざる恐怖を植え付けられたことも、忘れてはなりません。被害を訴えたことで報復があるのではとも考えてしまうでしょうし、もう二度とバッキーには関わりたくないという心理が働くのは当然と言えます。

バッキー事件後のAV業界に変化はあったのか

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残念なことに、バッキーの関係者に法の裁きが下った後も、アダルトビデオ業界の闇が完全についえたわけではありません。「バッキー事件は10年以上前の話し」「今の業界はクリーン」などという言葉は、AV女優の口からも聞かれます。

実際、多くの制作会社や撮影現場では、法令が順守され、出演者への配慮も欠かされません。しかしながら、アダルトビデオ制作において人権が無視されるケースが、後を絶たないというのも現実です。

事件の報道は少なく世間に与えた影響は少ない

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バッキー事件は悪質な内容にもかかわらず、世間での認知度は低いと言わざるを得ません。大手のテレビ局や新聞はあまり大々的に報道しませんでした。警察がマスコミに対して報道規制をかけていたともささやかれるほどです。そのため、バッキー事件は大きな社会問題にはならず、AV業界の完全な浄化には至らなかったと言えます。

週刊誌や月刊誌はバッキー事件を大々的に報じた

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テレビや新聞などのマスコミが、バッキー事件の報道に消極的な姿勢をとる一方で、当時の週刊誌や月刊誌はこそこぞって事件を取り上げています。『週刊ポスト』や『アサヒ芸能』は、栗山らが最初に逮捕された直前から、AV業界の重大ニュースとして記事に載せています。

『水地獄』に出演させられた女性にインタビューをし、その被害を詳らかにしたのも『週刊ポスト』です。また、月刊誌の『創』は積極的に事件を取り上げたほか、加害者である猫屋陽平(芦屋樹というペンネームを使用)の執筆した手記も掲載しました。

ネット上でも大きな騒ぎとなる

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インターネット上では、事件が表沙汰になった当初から、各所で大きな問題として取り上げられ、バッキーやその関係者に対して、痛烈な批判が飛び交いました。特に掲示板サイトの『2ちゃんねる』では事件に関するスレッドが相次いで立てられ、その顛末を確認する場、そして加害者の洗い出しと糾弾をする場となります。

とはいえ、雑誌の報道にせよネット上での騒動にせよ、社会を揺るがす大きな波を引き起こすには発展しなかったと言えるでしょう。AV業界はバッキー事件が解決した後も、闇の多い世界と言われ、度々深刻な被害を伴う問題が浮上しています。

意に沿わないAV撮影は続いている

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バッキー事件以降も、女性がアダルトビデオに強制出演させられているという実態が報告されています。2016年3月に、NPO法人ヒューマンライツ・ナウが公表した調査結果によると、アダルトビデオの出演に関する相談は、1年間に81件にのぼり、その中には出演を強要された事例も含まれていました。

しかも、その手口はバッキー事件で用いられたものと変わりません。街を歩く女性を「モデルになってみない?」などと仕事内容を偽ってスカウトし、契約書にサインさせます。女性には、撮影直前までアダルトビデオだとは知らされないのです。そして断れば、法外な違約金を要求されるため、女性は泣く泣く出演を余儀なくさせるのです。

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